| 山形県体育協会の沿革 |
| 昭和48年(1973年) |
加盟団体(競技33、市町村41、学校1) |
| 1月24日 |
県教育委員会より財団法人設立許可、(財)県体協初代会長に鈴木清助氏が就任 |
| 2月8日 |
法務局に登記完了、法人化成立(従前の県体協に属した一切の権利は本会設立と同時に本会が継承する) |
| 2月24日 |
(財)山形県体育協会事務局規程施行 |
| 4月1日 |
(財)県体協の役員改選で鈴木会長は名誉会長に、新会長に知事の安孫子藤吉氏が就任、5専門委員会(企画・財務・強化・普及・施設)を設置 |
| 4月1日 |
県ヨット連盟本会加盟 |
| 5月27日 |
金山町体育協会設立 |
| 6月27日 |
舟形町体協が本会加盟 |
| 8月15日 |
県アーチェリー協会本会加盟 |
| 9月27日～ |
日体協の体力テスト普及講習会(3市)開催 |
| 12月20日 |
県中学校体育連盟本会加盟
県体協第1次基本金1千万円達成(昭和46年～48年)
山辺町体協、鮭川村体協本会加盟
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| 昭和49年(1974年) |
加盟団体(競技34、市町村43、学校2) |
| 1月12日 |
県体協が各競技に普及部を設ける |
| 4月23日 |
戸沢村体協本会加盟 |
| 5月7日 |
県体協の施設委員会が市町村等体育施設整備計画の策定 |
| 5月10日 |
平田町体協本会加盟 |
| 5月18日 |
県体協企画委員会が基本金を5カ年計画で5千万円に増額することを決める |
| 6月10日 |
県高等学校体育連盟本会加盟 |
| 6月11日 |
県体協“生涯スポーツ”めざし、県民運動を広げる「さっさと歩いて体力つくり」「礼儀の正しいスポーツマン」の標語作成 |
| 7月6日～8月15日 |
第1回日独スポーツ少年団同時交流、西独へ |
| 7月25日～28日 |
第1回日独スポーツ少年団同時交流会受入れ |
| 11月4日 |
県ボウリング連盟が本会加盟 |
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県体協普及部が「正しく歩こうとスポーツマナーの指導」のため、ポスターを作成 |
| 昭和50年(1975年) |
加盟団体(競技34、市町村42、学校2) |
| 3月1日 |
日体協公認のスポーツ指導員の資格を取得(33人) |
| 3月24日 |
東田川郡体協 (7カ市町村)が本会を脱会 |
| 4月1日 |
会長に県知事板垣清一郎氏就任 |
| 5月 |
酒田市体育協会が財団法人化 |
| 9月26日 |
県体協が新庄市二ツ谷地区にサイクルスポーツセンターを設備し、施設管理については、新庄市に委託する |
| 10月7日 |
生活スポーツ普及振興に2つの新規事業を打ち出す(地域スポーツ振興懇談会、体協幹部研修会) |
| 昭和51年(1976年) |
加盟団体(競技35、市町村42、学校2) |
| 4月10日 |
県ホッケー協会本会加盟 |
| 5月25日 |
「勝てるチームづくり」を目指し県体協強化専門委と各競技強化部が合同で協議 |
| 昭和52年(1977年) |
加盟団体(競技35、市町村43、学校2) |
| 3月26日 |
県体協重点事業の推進に担当理事制を採用 |
| 4月1日 |
山形県スポーツ少年団設置規定制定〔264団、9,319人〕 |
| 4月1日 |
真室川町体育協会本会加盟 |
| 6月30日 |
「スポーツ山形」創刊号発行(2,000部) |
| 昭和53年(1978年) |
加盟団体(競技35、市町村43、学校2) |
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県体協第2次基本金として、5千万円達成(昭和49年～53年)
第5回東北総合体育大会が本県で開催(本県当番1回目) |
| 昭和54年(1979年) |
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| 1月19日 |
県体協理事会が第44回国民体育大会誘致を決める |
| 4月13日 |
文部大臣・日体協会長あて正式に「開催要望書」を提出 |
| 昭和55年(1980年) |
加盟団体(競技36、市町村43、学校2) |
| 4月1日 |
県漕艇協会本会加盟 |
| 11月25日 |
「東北六県体育協会専務理事会議」で昭和56年1月19日開催の「東北六県体育協会長・専務理事合同会議」で昭和67年国体開催についての調整を行うことを決定 |
| 昭和56年(1981年) |
加盟団体(競技37、市町村43、学校2) |
| 1月19日 |
「東北6県体育協会長会議」で昭和67年第47回国体開催申請書提出県を山形県とすることで調整 |
| 3月23日 |
県なぎなた連盟本会加盟 |
| 7月9日 |
県体協第47回国体対策委員会設置 |
| 昭和57年(1982年) |
加盟団体(競技39、市町村43、学校2) |
| 4月1日 |
県合気道連盟、県カヌー協会本会加盟 |
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ジュニアスポーツ指導の手引き(第1巻、206頁)の刊行 |
| 昭和58年(1983年) |
加盟団体(競技39、市町村44、学校2) |
| 4月1日 |
大蔵村体協が本会加盟 |
| 11月29日 |
県体協加盟競技団体強化部長会議開催 |
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県スポーツ少年団育成の手引き「大空に翔る」を刊行
(財)県体協スポーツ医科学研究会第1回研究会開催
ジュニアスポーツ指導の手引き（第2巻、189頁）の刊行
(※この時点で県内全市町村体協が県体協に加盟となる) |
| 昭和59年(1984年) |
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| 3月23日 |
県体協が新庄市サイクルセンターを(財)新庄市体育協会へ贈与する |
| 5月15日 |
県体協加盟競技団体強化部長・理事長会議開催 |
| 6月25日 |
文部省・日体協に第47回国民体育大会スキー競技会開催要望書提出 |
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第11回東北総合体育大会が本県当番で開催(2回目) |
| 昭和60年(1985年) |
加盟団体(競技41、市町村44、学校2) |
| 1月19日 |
日体協公認スポーツドクター研修会開催 |
| 4月1日 |
県トランポリン協会、県少林寺拳法連盟本会加盟 |
| 昭和61年(1986年) |
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| 2月8日 |
県体協理事会で第44回国体に向け県体協、県競技力向上対策本部が合同で、選手強化基本方針を決定 |
| 昭和62年(1987年) |
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| 5月18日 |
第47回国民体育大会へ組織・事務局体制を強化のため、県体協評議員会で役員の半数を改選 |
| 6月10日 |
第47回国民体育大会開催申請書提出 |
| 昭和63年(1988年) |
加盟団体(競技42、市町村44、学校2) |
| 1月26日 |
米沢・南陽・高畠・川西の東南置賜2市2町体協の代表者会議(体協サミット)開催 |
| 4月1日 |
県アイスホッケー連盟本会加盟 |
| 2月8日 |
県体協理事会で第47回国民体育大会に向けた事務局の機構改善 |
| 7月27日 |
第47回国民体育大会冬季大会スケート競技会及びアイスホッケー競技会の開催申請書提出 |
| 6月14日 |
寄付行為の一部改訂 |
| 平成元年(1989年) |
加盟団体(競技43、市町村44、学校2) |
| 1月4日 |
県ゲートボール協会本会加盟 |
| 6月15日 |
日体協国体委員会で第47回国民体育大会開催地(山形)の決定 |
| 7月12日 |
第47回国民体育大会、平成4年冬・夏・秋季大会、山形県開催正式に決定(日体協理事会) |
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県教委体育課内に県体協事務局専任制を敷く(2名)
山形県総合体育大会(国体予選会)は、山形・米沢・鶴岡・酒田・新庄の5地区輪番制で開催することを決める。また、「べにばな国体」開催市町村の意向を尊重しながら分散会場で開催する方向で進める
県総体（国体予選会）開催基準要項の中に国体で認める競技の中学校の参加を認める |
| 平成2年(1990年) |
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| 1月24日 |
鈴木静夫県体協専務理事が日体協国民スポーツ委員会委員長に選任 |
| 4月15日 |
県体協がべにばな国体に向けて広報活動を強化(機関紙スポーツ山形のカラー刷り・増刷5,000→6,000部) |
| 11月29日 |
在京県出身スポーツ関係者懇談会(東京・月やま会館)開催 |
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県体協加盟競技団体長会議開催
第17回東北総合体育大会(本県で3回目)開催 |
| 平成3年(1991年) |
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| 4月1日 |
県体協事務局が県教育委員会内から山形市緑町の教育庁文化課分室庁舎内に移転 |
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(財) スポーツ安全協会山形県支部が県体育協会に併合
「べにばな国体」競技開催市町村で各種全国大会が開催 |
| 平成4年(1992年) |
加盟団体(競技46、市町村44、学校2) |
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「べにばな国体」冬・夏・秋季完全国体開催
・冬季大会
スケート・アイスホッケー 1/26～29
スキー 2/28～3/2
・夏季大会 9/6～9
・秋季大会 10/4～9 |
| 1月4日 |
県バイアスロン連合本会加盟 |
| 4月1日 |
県綱引連盟・県躰道協会本会加盟 |
| 平成5年(1993年) |
加盟団体(競技47、市町村44、学校2) |
| 3月17日 |
県体協加盟競技団体の理事長・強化部長合同会議を開催 |
| 3月30日 |
県体協評議員会で新会長に 橋和雄知事を選出 |
| 5月14日 |
県体協が、県ライオンズクラブから「べにばな国体記念県ライオンズスポーツ賞」基金1,000万円の贈呈を受ける |
| 12月24日 |
県アームレスリング連盟本会加盟 |
| 平成6年(1994年) |
加盟団体(競技48、市町村44、学校2) |
| 4月1日 |
県体協が「県武術太極拳連盟」の加盟承認(加盟48団体に) |
| 5月26日 |
県体協表彰規程を改定し、併せて内規を定める |
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寄付行為の一部改訂、「賛助会員」制を導入 |
| 平成7年(1995年) |
加盟団体(競技49、市町村44、学校2) |
| 3月23日 |
県体協評議員会が新会長に遠藤栄次郎氏を選出、高橋知事は名誉会長へ |
| 4月1日 |
県トライアスロン協会本会加盟 |
| 7月1日 |
県体協が選手強化策の一環として各競技の監督、コーチ、優秀選手に指定証を交付 |
| 平成8年(1996年) |
加盟団体(競技51、市町村44、学校2) |
| 4月1日 |
県ゴルフ連盟、県エアロビック協会本会加盟 |
| 8月 |
第23回東北総合体育大会の開催(本県で4回目) |
| 11月20日 |
東北体育協会連合会が設立(会長に田名部青森県体協会長) |
| 平成9年(1997年) |
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| 1月30日 |
県体協が70歳定年制を導入(日体協は既に実施、全国16番目) |
| 12月3日 |
県競技スポーツ強化本部と県体育協会で初の合同強化専門委員会を開催 |
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山形県スポーツ少年団事務局が県体協内に移転。本部長、原田薫氏
本年度から国民体育大会秋季大会への帯同ドクター派遣が始まる |
| 平成10年(1998年) |
加盟団体(競技52、市町村44、学校2) |
| 4月1日 |
県ダンス連盟本会加盟 |
| 11月12日 |
山形県スポーツ会館オープン、(財)県体育協会、山形市緑町より山形市松山二丁目に移転 |
| 平成11年(1999年) |
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| 7月1日 |
県体育協会情報公開要綱を制定 |
| 11月18日 |
県競技スポーツ強化本部と県体育協会の合同強化専門委員会を開催 |
| 平成12年(2000年) |
加盟団体(競技55、市町村44、学校2) |
| 3月27日 |
県体協評議員会で「県リトル野球協会」、「県バウンドテニス協会」、「県スポーツチャンバラ協会」の加盟を承認 |
| 平成13年(2001年) |
加盟団体(競技57、市町村44、学校2) |
| 4月1日 |
県インディアカ協会、県ペタンク協会本会加盟 |
| 8月 |
日中青少年スポーツ交流に19名中国派遣 |
| 平成14年(2002年) |
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| 6月27日 |
山形県スポーツ会館の土地・建物を山形県土地改良事業団体連合会より購入 |
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第29回東北総合体育大会が本県で開催(東北で5回目) |
| 平成15年(2003年) |
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| 3月27日～29日 |
全国スポーツ少年団剣道交流大会開催(鶴岡市) |
| 4月1日 |
県スポーツ振興基金を県体育協会へ統合
県スポーツ少年団本部7支部より4支部体制に |
| 11月27日 |
第6回山形県競技スポーツ選手交流会の開催が県体協主管となる |
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本年度から国民体育大会夏・秋両大会へ帯同ドクター派遣が始まる |
| 平成16年(2004年) |
加盟団体(競技57、市町村44、学校2) |
| 2月21日～24日 |
第59回国民体育大会冬季大会(山形市、最上町、真室川町)開催、総合第4位 |
| 2月 |
「大空に翔ける」県スポーツ少年団発足40年周年記念号発行 |
| 11月1日 |
県体育協会新情報公開要綱を制定 |
| 平成17年(2005年) |
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| 1月 |
財団法人山形県体育協会中期運営計画を策定
山形県体育協会史＝法人化30年のあゆみ＝を発刊 |
| 平成18年(2006年) |
市町村合併に伴い、加盟団体97(競技57、市町村38、学校2) |
| 7月29日～8月1日 |
第44回全国スポーツ少年大会開催（鶴岡市 他） |
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